連日報道されているブラジル南東部リデジャネイロ州で起きた豪雨災害の模様。初動態勢の遅れが非難されていたり、赤十字ボランティアたちが地元当局の官僚的な体制に怒りをぶつけていたりしていますが、さすがはIT時代、銀行の対応は迅速かつスマートでした。
発生後早い段階から銀行のATMでは作動時に寄付を募る呼びかける画面が自動的に現れるようになりました。被害が集中した3都市(テレゾーポリス、ノヴァ・フリブルゴ、ペトローポリス)の名前でそれぞれ口座を設置。南東部で一括に寄付を募るのではなく都市別になっているところがユニークです。それら3都市とゆかりも縁もない人はどこを選んでいいのか、戸惑わされるのではないだろうかと思いました。
この呼びかけで印象に残るのが、寄付を呼びかけるメッセージです。｢Abrace o Rio! リオを抱きしめて!｣――。ハグの文化がない日本では｢だきしめて｣という言葉はなかなか出てきそうにありませんが、感情に直接訴えてくる言葉です。またATMだけではなく、利用者の多いツイッター、フェイスブックといったソーシャルメディアを駆使した募金活動を展開しており、その訴求効果も大きそうです。こういった点では日本よりブラジルのフットワークが軽いような気がします。災害が多発する日本の大手銀行でも今後試されていく手法かもしれません。
ただし、防災先進国・日本の取組みや防災の知恵はブラジルでも活用されていくべきだと思われます。ブラジルでは雨季の時期になると各地で毎年のように集中豪雨による土砂崩れや洪水が発生しますが、政府も自治体も積極的な対策を練ることなく、防災計画はあっても“絵に描いた餅”で予算が付かないという状況が続いてきました。
今回の災害を特集した有力誌｢Veja｣の表紙の見出しはRio de Janeiro (リオデジャネイロ=１月の川）にかけて｢Os Mortos de Janeiro｣(1月の死者)。リード文は｢毎年雨季に何百人ものブラジル人が命を落とす、この状況をいつまで我々は受動的に受け入れていくのか?｣でした。
2008年にはサンタカタリナで死者135人(及び被災者5万4千人)、2010年にはリオデジャネイロで死者283人(及び被災者1万1千人)と、続けて大規模な水害に襲われているブラジル。悲劇を繰り返さないために日本が協力できることが多い気がします。
(筆者 小林大祐 201１年1月19日)
(筆者プロフィール)
小林 大祐
１９９８年早大社会科学部卒。
ブラジル邦字新聞社「ニッケイ新聞」元記者。
現在建築コンサルタント会社勤務、ブラジル北東部駐在、
JICA技術協力プロジェクト従事。